京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト「京都ものづくり企業ナビ」

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最終更新日:2018年1月16日

ヒラヰ電計機株式会社

ヒラヰ電計機株式会社

地域:南区
業種:29:電気機械器具製造業
50音:ハ行

どんなところに使われているの?

その他
医療機器・健康機器
工作機、組立機
建築
検査機器
環境・エコ
自動車関連

我社の仕事

当社は大正10年2月、電力量計の修理専門業として創業しました。しかし、時代の変遷の中で、電力・インフラを中心とする電流・電圧を検出表示させる指示計器 及び 指示計器に表示させるための電流・電圧を検出するための計器用変成器を製造・販売する国内有数の独立資本メーカーとなりました。計器用変成器とは交流回路の高電圧、大電流を低電圧、小電流に変換(変成)する機器で、計器用変圧器(VT 又は PT)および変流器(CT)の総称です。 計器用変成器は、「指示計器」「電力量計」などと組み合わせて使用されます。
そして昭和27年2月、ヒラヰ電計機株式会社を設立し、当時ではまだ周知ではなかったエポキシ樹脂絶縁方式をいち早く取り入れ、それを採用した計器用変成器の開発に注力し、現在の重電各社に納入を開始しました。
現在当社は、このエポキシ樹脂絶縁方式により確固たる地位を確立している日本でも古参のメーカーとなり、その製品は国内外の原子力・火力・
水力・地熱・風力・太陽光等の発電インフラ関連で使用されている他、鉄道関連・深海探査船・空港設備・大規模製鉄所・粒子加速器等に最重要部品として納入しています。

ヒラヰ電計機株式会社 自慢の逸品

自慢の逸品

高電圧・特高圧 耐圧に対応するエポキシモールド・パルストランスです。納入開始より40年以上の実績があり大容量IGBTユニット・大容量可変速ユニット・電機機関車輌・リニア車輌等に使用されています。

ヒラヰ電計機株式会社 技術者の思い

技術者の思い

低圧から特別高圧・低周波から高周波・超精密級から一般用等のあらゆる用途のトランスを設計・製作しています。計器用変成器は一般的に決して目にすることはありません。しかしそれに触れあってみると、現代の仕事においてこれほどアナログな仕事があろうとはだれもが想像できないことでしょう。がしかし、それがなければインフラは稼働できません。そのため確立された国・内外の規格書の厚みは他の追随をゆるさないほどの綿密な内容です。醍醐味のひとつとして、その厳しい規定をいかにクリアしていき、設計・開発・製品化することがあげられます。そして第二の醍醐味として、世間一般、何気ない日常でそれが稼働されていることを感じることです。この技術は日本に必ず残し、継承していかねばなりません。
                 ヒラヰに集う社員はみな仕事に誇りと自信をもっています。

製造プロセス

ヒラヰ電計機株式会社 製造プロセス1

01巻線作業

コイル単巻(一品一様向け)とコイル多連巻(量産向け)があります。

次の工程
ヒラヰ電計機株式会社 製造プロセス2

02絶縁作業

ヒラヰ電計機のアキレス腱的作業。高耐圧に耐える製品の肝心要の作業です。

次の工程
ヒラヰ電計機株式会社 製造プロセス3

03型セット作業

骨格形成にあたる作業。前段階で作成されたコイルを金型にセットします。

次の工程
ヒラヰ電計機株式会社 製造プロセス4

04注型+組立作業

注型作業では、エポキシ樹脂を真空注入します。
当社のノウハウが詰められる瞬間です。
また高圧製品については、組立作業にもノウハウを要します。

ヒラヰ電計機株式会社 使われている場所

05どんなところに使われているの?

【世界各国のフィールドへ】
 製品の納入先&稼働先は、大規模発電所等 にて
 毎日の電力の安定供給に貢献しています!

ものづくりを支える仕事

ヒラヰ電計機株式会社 ものづくりを支える仕事

組立部門

製品ごとにノウハウを要して、丁寧に組立てます。

ヒラヰ電計機株式会社 ものづくりを支える仕事

検査部門

製品の最終出荷試験を行います。各種規格によってその方法が様々変わります。

ヒラヰ電計機株式会社 ものづくりを支える仕事

もっとものづくりを学ぼう!

このページで使われている専門用語

エポキシ樹脂 | 絶縁方式 | 計器用変成器 | エポキシモールド | パルストランス | IGBTユニット | リニア車輌

会社概要

事業内容 :乾式及びモールド計器用変成器・特殊変成器・特殊用途コイル・樹脂製品等の製造・販売
設立 :1952年2月15日
代表者 :代表取締役社長 平井隆也
所在地 :〒601-8306 京都市南区吉祥院宮ノ西町30番地
電話番号 :075-312-6006
※当事業は、京都府が厚生労働省の「戦略産業雇用創出プロジェクト」の採択をうけて、京都市をはじめとする産学公の「オール体制」で実施する「京都次世代ものづくり産業雇用プロジェクト」の一環として実施するものです。
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