京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト「京都ものづくり企業ナビ」

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最終更新日:2016年12月7日

ヒロセ工業株式会社

ヒロセ工業株式会社

地域:丹後 / 京丹後市
業種:24:金属製品製造業
50音:ハ行

どんなところに使われているの?

インテリア
スポーツ関連
医療機器・健康機器
娯楽
工作機、組立機
携帯機器関連
検査機器
自動車関連

我社の仕事

小物(手のひらサイズ以下)の単品から量産までの精密部品加工を主としています。得意としているのは、アルミ加工です。微細加工・総削り加工・同時5軸加工・金型・各種試作品等、多様な精密部品加工に柔軟かつ迅速に対応いたします。全社員で取り組む5つの職場改善活動も弊社の見所の1つです。

ヒロセ工業株式会社 自慢の逸品

自慢の逸品

写真は、社員が製作した、飛行機の総削り作品です。スキルアップの為の社内加工コンテストも開催され、技術向上に向けても日々取り組んでいます。
このコンテストは、毎年開催され、写真以外にも、ワイングラス、丹後 経ケ岬灯台、砂時計など、多くの作品が出来上がり、当社の技術力の高さを示す作品ばかりです。

ヒロセ工業株式会社 技術者の思い

技術者の思い

我社の自慢は
①加工技術・・・リニア駆動設備でバックラッシュゼロを実現した超高精度5軸加工(24H恒温室管理)
②測定技術・・・タッチプローブ式三次元測定器・非接触式(レーザー測定)三次元測定器・デジタルマイクロスコープによる確かな品質保証体制
③ムダなく柔軟な生産体制・・・加工ラインのすべての正社員が機械操作もCAD/CAMも対応可能・加工設備をできる限り同機種で統一
です。この技術をベースに、顧客満足する商品を提供しております。

提供:丹後ものづくり企業ナビ(丹後機械工業協同組合)

製造プロセス

ヒロセ工業株式会社 製造プロセス1

01CAD・CAM

お客様の図面からCADを使用し、3Dモデル作成、プログラム作成、加工条件設定などを行います。

次の工程
ヒロセ工業株式会社 製造プロセス2

02シミュレーション

作成したプログラムで問題が無いか、実際の加工設備のデータを基に事前に確認を行います。

次の工程
ヒロセ工業株式会社 製造プロセス3

03機械加工

作成、確認したデータをマシニングセンタなどの加工設備に転送します。

次の工程
ヒロセ工業株式会社 製造プロセス4

04機械加工

各種加工設備を使用して、切削加工を行います。3軸機、5軸機、また同型機を揃えることにより、柔軟かつ迅速な対応が可能です。

次の工程
ヒロセ工業株式会社 製造プロセス5

05品質管理・検査

接触式三次元測定器、非接触式三次元測定器、マイクロスコープなどの測定器を駆使し、ご要求品質を保証しております。

ヒロセ工業株式会社 使われている場所

06どんなところに使われているの?

車輌部品、医療機器、各種産業装置、電化製品など。

ものづくりを支える仕事

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

プログラム部門

支給された図面より3Dモデル作成、加工プログラム、シミュレーションを行います。 全員がCAD/CAMによるプログラムと機械操作が出来る体制を確立しています。

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

製造部門

3軸加工から5軸加工まで、試作1個から量産まで対応可能です。 中でもアルミの総削りを最も得意としています。

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

品質改善取組

自社独自の徹底した品質管理体制を確立しています。

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

6S活動・改善活動

6S活動を中心に現場改善、設備保全、環境活動、安全衛生の5つの推進活動を徹底し全社展開しています。

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

改善活動会議

毎月1回活動会議、毎月2回リーダー会議を行っています。

ヒロセ工業株式会社 ものづくりを支える仕事

社内コンテスト

日々技術開発を心掛け技術向上につなげています。 社内コンテスト作品作りも毎年行っています。

もっとものづくりを学ぼう!

このページで使われている専門用語

3軸加工 | 5軸加工 | バックラッシュ | 三次元測定機 | CAD | CAM | 3Dモデリング | マシニングセンター | 切削加工 | 6S

会社概要

事業内容 :金属精密部品加工・金型製造
設立 :1968年10月23日
代表者 :代表取締役 廣瀬 正貴
所在地 :〒629-2504 京都府京丹後市大宮町善王寺743
電話番号 :0772-64-3594
※当事業は、京都府が厚生労働省の「戦略産業雇用創出プロジェクト」の採択をうけて、京都市をはじめとする産学公の「オール体制」で実施する「京都次世代ものづくり産業雇用プロジェクト」の一環として実施するものです。
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