京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト「京都ものづくり企業ナビ」

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最終更新日:2016年11月30日

京都府熱処理事業協同組合

京都府熱処理事業協同組合

地域:南区
業種:24:金属製品製造業
50音:カ行

どんなところに使われているの?

パソコン・通信
医療機器・健康機器
家電
工作機、組立機
携帯機器関連
検査機器
自動車関連

我社の仕事

私たちは、家電・自動車・HDD関連など、リレー部門における「磁気特性の向上」を専門業務とし、水素・窒素など無酸化雰囲気における磁気光輝焼鈍ならびに析出硬化処理、イオン窒化処理など各種熱処理加工を行っております。多種多様な熱処理加工で特性の高い、高品質な、時代をリードする最先端部品を、自信を持って世に送り出しております。いわば、「熱エネルギーと原子群のRelate Planner」といったところでしょうか。また、当組合グループは、それぞれ優れた設備と技術、個性を持つ異業種企業の集合体であります。定期的に組合間で相互交流、情報交換等を図り、固い結束を持って時代のニーズに応えられるフレキシブルな対応も可能な、高度な技術集団の組織体であります。まさしく私たちは、”人の心を癒す快適空間の創造”にその一翼を担っている、と自負いたしております。

京都府熱処理事業協同組合 自慢の逸品

自慢の逸品

わが社が携わる小さな部品群。磁気特性が向上することで、快適空間を創造し、支える担い手となるのです。その部品群は3つの特徴を持っています。①熱エネルギーと原子群のRelate planner ●リレー部品の「磁気特性」が向上します。●無酸化雰囲気での連続磁性焼鈍を行います。●SUS,バネ青銅の析出、硬化処理を行います。 ②快適な空間の創造。私たちが扱う部品は小さい。パソコン・自動車・クーラー等などに内蔵される物です。しかし、その小さな部品である彼らの「磁気特性」が向上することで、計り知れない力を発揮します。快適空間を創造し、支えているのは彼らです。③フレキシブルな組織体 ●信頼と個性で結ばれる、高度な技術集団の組合員企業 ●ネットワーク化によりフレキシブルで、かつ迅速な対応が可能な組織体

京都府熱処理事業協同組合 技術者の思い

技術者の思い

リレーとして用いる磁性材料(軟質磁性材料)1.透磁率が高い 2.保磁力が小さいこと が必要で保磁力が大きいと永久磁石になりやすいため誤動作の原因となります。成形加工されたリレー部品の磁気焼鈍は、水素や窒素ガスあるいは無酸 化脱炭性雰囲気にて、適当な温度と時間を与えて焼鈍することにより、結晶粒が粗大化し内部歪も除去されて磁気性能が改善されるととも に、表面を酸化させないためメッキ等の後処理の作業を容易にすることができます。

製造プロセス

京都府熱処理事業協同組合 製造プロセス1

01洗浄

臭素系溶剤にて脱脂洗浄を行います。

次の工程
京都府熱処理事業協同組合 製造プロセス2

02熱処理前

熱処理するためにベルトコンベアに部品を載せます。

次の工程
京都府熱処理事業協同組合 製造プロセス3

03熱処理後

水素などの雰囲気ガス中で無酸化の高温の焼鈍をします。

次の工程
京都府熱処理事業協同組合 製造プロセス4

04検査

既定の硬度になっているかなどの検査を行います。

京都府熱処理事業協同組合 使われている場所

05どんなところに使われているの?

パソコン、自動車、クーラーなど他にもいろいろなところで使用されています。

ものづくりを支える仕事

京都府熱処理事業協同組合 ものづくりを支える仕事

製造部門

このエリアで製造に関するすべての処理を行います。

京都府熱処理事業協同組合 ものづくりを支える仕事

営業・管理事務部門

営業・管理事務スペースです。みんな忙しく営業などで離席中です。

京都府熱処理事業協同組合 ものづくりを支える仕事

真空炉

真空の雰囲気でバネ材などを低温処理します。

京都府熱処理事業協同組合 ものづくりを支える仕事

イオン窒化炉

硬度1000以上の耐摩耗部品を作ります。

京都府熱処理事業協同組合 ものづくりを支える仕事

保持力測定器

製品の保持力を測定し、部品としての性能を見ます。

もっとものづくりを学ぼう!

このページで使われている専門用語

SUS | 成形加工

会社概要

事業内容 :【金属熱処理加工】 磁気光輝焼鈍、SUS、バネ用青銅の析出・硬化処理, 【共同受注】板金、プレス、熱処理、メッキ、切削、研磨
設立 :1969年4月
代表者 :理事長  三宅 正
所在地 :〒601-8034 京都府京都市南区東九条南河辺町20番地
電話番号 :075-672-3826
※当事業は、京都府が厚生労働省の「戦略産業雇用創出プロジェクト」の採択をうけて、京都市をはじめとする産学公の「オール体制」で実施する「京都次世代ものづくり産業雇用プロジェクト」の一環として実施するものです。
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