京都次世代ものづくり産業雇用創出プロジェクト「京都ものづくり企業ナビ」

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最終更新日:2016年10月20日

京都電機器株式会社

京都電機器株式会社

地域:宇治市 / 山城
業種:29:電気機械器具製造業
50音:カ行

どんなところに使われているの?

パソコン・通信
医療機器・健康機器
家電
工作機、組立機
建築
携帯機器関連
検査機器
環境・エコ
自動車関連
薬品・健康・医療
衣料
食品

我社の仕事

弊社は、主にパワーエレクトロニクスとオプトエレクトロニクスの二つの事業分野を中心にビジネスを展開しております。パワーエレクトロニクス分野では、高周波スイッチング技術をもとに、半導体や液晶製造設備等の産業用に使用される、高信頼性の電源装置を提供しております。オプトエレクトロニクス分野では、エレクトロニクスから、食品、薬品…等の様々な業界向けの外観検査用照明装置を提供しております。また、この二つの事業分野をつなぐのが、マイコンを活用した制御技術で、従来のアナログ中心の制御から、デジタル制御への転換を強力に推進しています。

京都電機器株式会社 自慢の逸品

自慢の逸品

写真は、高効率スイッチング回路を搭載したプログラマブルDC電源です。特徴としては、①制御回路をフルデジタル化 ②SICデバイス採用により一層の信頼性アップ ③出力電圧のバリエーションが豊富 等があります。

京都電機器株式会社 技術者の思い

技術者の思い

京都電機器のパワーエレクトロニクスは、電源技術はもちろんのこと、多彩な技術の融合を実現し独自の製品を生み出します。当社のコアテクノロジーであるスイッチング電源技術を中心に、マイコンフルデジタル回路技術、モジュール技術、高圧電源技術、分散型電源技術、システム電源技術等の多彩な技術を駆使して製品開発を行っています。半導体や液晶製造装置をはじめとする産業用電気・電子機器の電源装置を中心に、スマートグリッドに関連する次世代エネルギー分野にも展開しています。従来からのCADシステムに加えて3DCADの導入により、一層の設計効率のアップにも取り組んでいます。

製造プロセス

京都電機器株式会社 製造プロセス1

01仕様打合せ

顧客と打ち合わせなどを行い、要望を確認し仕様書に落とし込みます。

次の工程
京都電機器株式会社 製造プロセス2

02設計

仕様書に基づいて、仕様を満足するように設計・試作評価を行います。

次の工程
京都電機器株式会社 製造プロセス3

03組立・調整

設計に基づいて手配した部品を入手し組立・調整を行います。

次の工程
京都電機器株式会社 製造プロセス4

04検査

仕様通りの特性が出ているか検査を行います。

次の工程
京都電機器株式会社 製造プロセス5

05出荷

製品を梱包し出荷場より出荷します。

京都電機器株式会社 使われている場所

06どんなところに使われているの?

当社の商品は、半導体製造、大学・研究所、FA工場、工事・イベント会場、住宅・飲食店・病院、フォークリフトなど使用される分野は無限大です。一例をあげると、クリーンエネルギーなどのシステムを担う分野で高効率なシステムを提供しています。

ものづくりを支える仕事

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

製造部門1F

このエリアは、大型電源や分電盤などを製造しています。

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

製造部門2F

協力会社から納品されたプリント基盤の受入検査を行っています。

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

製造部門3F,4F

カスタム電源、光学照明製品などを製造しています。

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

スタッフ部門5F,6F

開発部門、技術部門、製造スタッフ部門、品質保証部門、管理部門や実験室、食堂などを配置しています。

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

購買部門

生産計画に対して、必要な部品を手配し、納期通りに入るようフォローします。

京都電機器株式会社 ものづくりを支える仕事

関連会社(上海)

中国 上海に関連会社があります。バッテリーフォークリフト用充電器、インバータ用リアクトル、インバータ電源などを生産しています。

会社概要

事業内容 :パワーエレクトロニクス事業(瞬時電圧低下保護装置、直流電源装置など)、オプトエレクトロニクス事業(LED、蛍光管、キセノン管などを用いた高額証明装置など)
設立 :1962年3月6日
代表者 :代表取締役 小西 秀人
所在地 :〒611-0041 京都府宇治市槇島町十六19-1
電話番号 :0774-25-7711
※当事業は、京都府が厚生労働省の「戦略産業雇用創出プロジェクト」の採択をうけて、京都市をはじめとする産学公の「オール体制」で実施する「京都次世代ものづくり産業雇用プロジェクト」の一環として実施するものです。
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